連携で売り上げUP！ECの販路拡大の方法まとめ

こんにちは、気になる!ECです。
2021年6月3日(木)、ネットショップ構築ASP「MakeShop byGMO」と、Amazonが提供する「Amazon出品サービス」がサービス連携を開始しました。

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「MakeShop byGMO」、6/3（木）より「Amazon出品サービス」とサービス連携
～ネットショップ構築ASP業界初！「MakeShop byGMO」の登録商品を
Amazon.co.jpの「Amazonマーケットプレイス」へ出品可能に～
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　GMOインターネットグループのGMOメイクショップ株式会社（代表取締役社長：向畑 憲良　以下、GMOメイクショップ）が運営するネットショップ構築ASP「MakeShop byGMO」（URL：https://www.makeshop.jp/）は、本日2021年6月3日（木）より、Amazonが提供する「Amazon出品サービス」とのサービス連携を開始いたしました。
　これにより「MakeShop byGMO」をご利用のショップ運営者は、「MakeShop byGMO」で構築された自社のショップに出品している商品を「Amazonマーケットプレイス」にも出品することが可能となります。なお、「Amazon出品サービス」とのサービス連携によりAmazon.co.jpに出品が可能となる機能の提供は、ネットショップ構築ASP業界において「MakeShop byGMO」が初となります。
　また、この度のサービス連携を記念して、GMOメイクショップとアマゾンジャパン共催による無料のオンラインセミナーを2021年6月17日（木）に開催いたします。
―GMOメイクショップ株式会社より

つまり、このサービスの開始により、「MakeShop byGMO」へ出品した商品をAmazonへも同時に出品をすることが可能になるのです。
出品モールが増えれば、自動的に商品を見てくれるかもしれないお客様の数も増えるので、大幅な売り上げUPへつながりそうですよね。

今回は、このように現在のネットショップと他のサービスを連携することで販路を増やす方法をまとめてみました！

EC×ECの連携

01ECショップの多店舗展開

まずECの販路拡大として思いつくのが、複数のECモールへの多店舗展開です。例えば、自社ECサイトと楽天のショップをどちらも運営しているような状態ですね。特に大手のECモールへの出品は大幅な見込み顧客の増加が期待できます。他には、複数のショッピングモールに出品する方法があります。先で紹介させて頂いた「MakeShop byGMO」と「Amazon」のサービス連携がその例ですね。

それでは、ECショップの多店舗展開に関するメリットとデメリットを見てみましょう。

メリット

見込み顧客の増加

まず第一に挙げられるのは、販路を拡大したことによる顧客の増加ですね。ショッピングモールによって閲覧している顧客の層が異なりますし、一種類のモールしか確認せずに買い物をするという方も多いのではないでしょうか。
特に自社サイトでのみオンラインショップを運営している場合は、広告など以外から集客をするのはなかなか難しいですよね。

さらに、モール型と自社サイト両方で出品している場合、モールで商品を見た顧客がリピーター・ファン化して自社サイトで購入をしてくれるようになる可能性もあります。

モールへの出品でのデメリットは、出店料や手数料が差し引かれる点ですので、できれば自社サイトに誘導できるよう、お得なクーポンや自社サイト限定の割引を適応するというのもいいかもしれません。

モールごとの一斉セールなどに参加可能

大型ネットショッピングモールへ出店していると、楽天のお買い物マラソンやAmazonのサイバーマンデーセールなどのように、モール全体のセールイベントの恩恵を受けることができます。

割引や獲得ポイントUP、さらにはテレビCMなどでモール自体が集客活動をしてくれるため、出店店舗も自動的に集客を増やすことができるのはありがたいですよね。ただし、セール時のポイント配布や割引などが参加店舗負担の場合もありますので、セールへの参加の場合は販売価格などに注意しましょう。

デメリット

在庫管理のむずかしさ

複数モールに商品を出品した場合の一番のデメリットは、在庫管理が煩雑になることではないでしょうか？もし残り一点の商品が別のサイトで同時に売れてしまったら困りますよね。

複数のサイトで在庫を連携して管理し、別のサイトで売れた分は手動で訂正する必要があります。
もし複数サイトで順調に商品が売れているようなら、在庫管理サービスなどに頼ってみるのも一つの手です。

EC連動在庫管理システム【ネックスEC】 | ネックスプラットフォーム

在庫切れは、ネットショッピングの中でもユーザーに大きなストレスを与えやすい項目なので、ご自身で複数サイトを運営する場合には徹底した管理をしてくださいね。

業務の肥大化・コストの増加

複数サイトでの運営をする場合、どのサイトも同じワークフローで商品を販売できるわけではありません。店舗要管理画面のインターフェースはもちろんそれぞれ異なりますし、商品の出品方法、配送方法などを新しく導入する必要があるかもしれません。商品の出品作業もサイトの数だけしなくてはなりません。
先ほどの在庫管理と合わせるとかなりの量の業務が増える可能性もありますから、人件費もかかってくるかもしれません。

また、純粋にモールへの出品費、手数料もかかってきますので、コストを上回る売り上げが見込めるかというのは複数サイト出品を検討するうえで重要なポイントとなるでしょう。

02EC×SNSの連携

もう一つ、オンライン上での連携として考えられるのは、EC×SNSの連携です。
最近では、新型コロナウイルスの影響による在宅意識の増加などもあり、ライブコマース等SNS上で商品の購入を行う動きが活発化しています。その例をいくつか挙げてみましょう。

Instagram×EC

先に挙げたように、洋服や化粧品などのライブコマースが現在若い世代を中心に大きな広がりを見せています。
気になる！ECでも以前ライブコマースについて取り上げましたが、その勢いは増すばかりです。

株式会社ジャストシステムの調査によると、ライブコマースを目的とした動画を視聴した後で実際に商品を購入した人の割合は50％に上りました。

また、Instagramには「ショップナウ」という、ストーリーズやフィードの投稿から直接商品を購入できる機能が搭載されており、ライブコマース以外でも商品購入の販路を増やすことが可能です。

こちらのショップナウの機能は、諸条件を満たしてInstagramに申請することで利用が可能になります。

note×EC

note株式会社が運営するSNS「note」は文章や漫画、写真、音声などを投稿できるブログのようなSNSです。
noteは2019年から2020年でユーザー数が約2.8倍に増加、現在は6300万人の利用者を誇るメガメディアへと急成長しています。

noteには「ストア機能」が備わっており、設定をするとSTORES、minne、BASEなどの自身のECサイト上の商品をnoteのページに掲載することができます。
ECサイトとはまた異なる「想い」を発信することをメインとしたnoteなら、自社商品のファンを増やしたり、思わぬところからの顧客の流入が可能です。

【番外編】メルカリ×EC

こちらはショップ運営とは少し異なる形ですが、メルカリにもECサイトとの連携機能があります。
メルカリが2020年3月に提供を開始した「かんたん出品連携」のサービスです。

こちらは、提携サイトにて「メルペイ」を使用して購入した商品をメルカリの「持ち物リスト」に登録することができ、不要になった際にリストから簡単に出品が可能というシステムです。メルカリ上での推定販売価格も自動で表示してくれるとのことで、大変便利ですよね。

メルカリ等のフリマアプリの台頭により、「売ることを前提にした買い物」をする意識が広がったことは、リサイクルの観点からもとても良い流れだといえるでしょう。

2021年4月の「Ponta消費意識調査」によるとプラスチックごみによる環境問題への関心が高まったと答えた方は41.9％となっています。レジ袋の有料化やプラスチックストロー廃止の取り組みが始まり、高まったエコの意識が、EC業界にも徐々に影響を与え始めているのではないでしょうか。

メルペイ、ネット決済の利用で、メルカリの「持ち物リスト」に連携される「かんたん出品連携」機能の提供を開始

EC×実店舗の連携

続いては、オンライン上での連携ではなく、オンラインのネットショップと実際の店舗を連携するパターンです。
現在はこのパターンの中で多くの場合が、実店舗を元々運営しており、ネットショップへと販路を拡大する流れではないでしょうか。しかしこれからオンラインでの買い物がさらに浸透していけば、ネットショップで軌道に乗った店舗が実店舗をオープンするという流れも珍しいことではなくなるかもしれません。

それでは、ネットショップと実店舗を連携・運営していくメリット、デメリットを見ていきましょう。

メリット

より多くの人の目に触れる可能性があり、販路の拡大となる

オンラインの店舗と実店舗では、客層や集客方法などが大きく異なります。

オンラインの場合は、自社ECサイトだとSNS広告などをしない限り「そのお店を全く知らない人」から見てもらえる機会はほとんどありません。モールに出品している場合は、毎日何万人もの人の目に触れるチャンスがあります。ただし、すでに星の数ほどの店舗が競合として存在しているので、品質や価格、デザインなどたくさんの要素で比較検討されることになりますから、独自のマーケティング方法が必要です。
店舗数が多く競合が増え続けることはデメリットでもありますが、オンライン販売なら日本中・世界中の人が顧客となりうるのが大きなポイントです。

実店舗の場合は、出店場所が良ければ、フラッと新規の顧客に来店してもらえるチャンスがあります。品質のよい商品を取り扱っていれば、自ずとリピーターが増える可能性もあります。
ただし、出展地域外の顧客をつかむことは難しいので、見込み顧客数はオンライン販売の方が多いでしょう。

このようにオンライン販売と実店舗では客層や新規顧客の獲得方法が大きく異なるため2つのフィールドに出店することで顧客を増やすことが可能です。

O2Oやオムニチャネル、OMOのマーケティング方法を取り入れることができる

現在のマーケティング方法としてオンラインから実店舗へ(またはその逆)顧客を誘導したり、オンラインのシステムを利用して新しい購入方法を提案するようなO2Oやオムニチャネル、OMOといったものが話題になっています。

オンラインショップと実店舗の両方を持つことで、例えばオンラインで購入した商品の店頭受け取りを可能にしたり、実店舗で品切れだった商品をオンラインでの購入に誘導したりという事が可能になります。

このようにオンラインのシステムをマーケティングに取り入れることは顧客満足度の向上につながります。

オンラインとオフラインの世界がつながる「OMO」 – 気になる！EC

社会の流れやフィールドの変化にいち早く対応できる

現在新型コロナウイルスの感染が拡大する中で、急速にEC化の動きが進んでいます。このような予想外の社会情勢の動きがあったときに、複数の販売方法をすでに持っていることは大きなアドバンテージとなります。

これはもちろん逆のパターンも無いとは言い切れません。例えば出店しているモールを運営する企業が倒産したら…、自社で取り扱っている商品のECでの販売が禁止になったら…など可能性はたくさんありますよね。

オンライン一筋・実店舗一筋ではなく、いざという時の逃げ道としての販売経路を持つという考え方もできるのではないでしょうか。

デメリット

維持費や人件費がかかる

オンラインショップを複数サイトで運営する場合でもそうですが、実店舗の場合はオンラインでは発生しなかった費用が発生します。
店舗の家賃や、店員の人件費はもちろん、在庫を店舗でも持っておく必要があるので仕入れ費用や運搬費用も必要となってきます。

別のECサイトで購入されてしまう可能性がある

実店舗販売の大きなメリットとして、商品を実際に手に取って確認できるという点があります。ただし、商品がオリジナル商品である場合を除き、「店舗で商品を触って確かめた後、別のより安価なECサイトで購入されてしまう」という事が発生します。

このような事態を防ぐために、オリジナル商品の開発を積極的に行うほか、来店した顧客を逃がさないように自社のネットショップへ確実に誘導する施策が必要です。

店舗に合った販路拡大で売り上げUPを目指そう！

このように、1つのネットショップだけでなく、様々な店舗との連携で販路を拡大していくことにより、集客・売り上げUPが見込めることが分かりました。
ネットショップ運営が軌道に乗ってきたら、ぜひ自分の店舗に合った販売経路を増やしてみてはいかがでしょうか。

以上、「連携で売り上げUP！ECの販路拡大の方法まとめ」でした。