2021年EC総まとめ&2022年EC予想
こんにちは、気になる!ECです。
早いもので今年もあと3日となりました。みなさんは2021年どのような年になりましたか?イベントや旅行等の規制が徐々に緩和されてきたものの、まだまだ新型コロナウイルスの影響で、例年通りとはいかなかった方も多いかもしれません。
今回は、そんな2021年にEC市場がどのような動きをしたか、まとめて見ていきたいと思います。
また、2022年のEC市場予想もしていきますので、ぜひ最後までチェックしてみてください!
目次
2021年のEC市場振り返り
01 – 引き続きのコロナ禍需要でEC市場は拡大
2021年も2020年に引き続き、新型コロナウイルスの影響で人混みへの外出やイベント参加、連休のレジャーなどが思い通りには楽しめない1年となってしまいましたが、EC市場に関しては外出自粛の影響により昨年同様需要が増加しました。
昨年同様とは言ったものの、大規模なロックダウンのようなものではなく、飲食店も休業ではなく時短要請にとどまったり、ショッピングモール等での買い物は可能だったりと、昨年より穏やかな規制がかかる中で、「ECと実店舗」を相互に、より便利に利用できるシステムが注目されました。
たとえば、ヨドバシカメラ・ユニクロ等の小売大手ではECでの購入物の店舗受け取りや、店舗でのピックアップサービス等、EC=宅配ではなく、ライフスタイルに合わせて様々な受け取り方法が出来るようになっています。
新型コロナウイルスの影響もあり、「テレワークの期間は終了したが、街中で長時間買い物をするのには抵抗がある」「商品は実物をみて確かめたいが不特定多数の人が触れた店頭商品ではなく、倉庫管理のECから購入したい」などの様々な需要とマッチし、今後はさらにEC・実店舗ともにマルチチャネル化が求められるのではないでしょうか。
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02 – ライブコマースなどでアパレルのEC化率UP
コロナ禍のEC市場でで成長したジャンルと言えば、アパレルジャンルが挙げられるでしょう。2020年の緊急事態宣言下で休業となったアパレル実店舗が「ライブコマース」等を用いた販売を開始したのは記憶に新しいのではないでしょうか。
アパレルをECで購入する際に付きまとう「サイズ」「質感」「着心地」「伸縮性」「色あい」などの様々な懸念点を実際のアパレルショップスタッフや、時にはインフルエンサー等が着用したり顧客からの質問にリアルタイムで答えたりすることで解消できるライブコマースは、若い世代を中心に大きな広がりを見せました。
2021年も、ライブコマースだけでなく店舗や販売員個人のInstagramへの投稿のように、「実際の人の声」を取り入れることでアパレルは着実にEC化を進めてきました。さらに、自分のサイズ情報を登録することでオンライン上で試着するようにサイズ感が確かめられるサービスを大手アパレルネットショップが続々と取り入れるなど、さらにネットでの洋服の購入が便利になることが期待されます。
03 – まだまだ発展途上の食品EC
2021年のECの課題として「食品EC」の普及があります。日本では実店舗の食品販売小売店で不自由なく買い物できる地域が多く、わざわざ配送料を支払って通販するメリットが少ないうえに、特に食料品においては「生鮮食品の鮮度」「パッケージのキズや汚れ」などを気にする傾向があります。そのため、食品ECは2021年時点ではまだまだマイナーな市場となっています。
しかし、ヤマト運輸がクール便対応の宅配ボックスの実証試験を行うなど、食品ECが拡大するチャンスは徐々に増えてきています。日本のECの中で、いまだにブルーオーシャンともいえる食品ECの今後の動向に期待したいところです。
04 – 注目されるSDGsへの意識
2015年9月25日の国連総会で採択された持続可能な開発のための国際的な開発目標「SDGs」ですが、近年は各企業が関連する取り組みに注力していることもあり、2021年さらに注目され、メディアで見聞きする機会も増えたのではないでしょうか。
メディアへの露出が増えたことだけではなく、幼少期から地球環境やエコに関する教育を受けて育ったZ世代が成人し、消費活動をするようになったことで、さらにSDGsへの関心が高まっています。
EC市場でも、持続可能な素材等でできた商品を販売するだけでなく、配送で発生するCO2削減や、梱包資材の簡易化・商品廃棄による環境汚染などを含めて、SDGsへの取り組みを行っていくことが求められています。
そして、スーパーマーケット等の小売店では価格面からなかなか取り扱うことのできない環境に配慮した商品を取り扱いやすいため、ECとSDGsの相性は非常に良いと言えるでしょう。
「気になる!EC」2022年のEC市場予想
01 – 配達方法の多様化でより便利に拡大
新型コロナウイルスの影響でEC需要が高まり、宅配便の取り扱い量も増加したことから、近年では運送業者各社が置き配等に対応できるシステムを取り入れています。
配達直前まで受け取り方法の変更が可能なヤマト運輸の「EASY」サービスや、簡単に玄関先に取り付けが可能な日本郵便の宅配バッグ「OKIPPA」等、不在時にも荷物の受け取りができ、通販利用がさらに便利になるサービスが続々と登場しました。
他にも、2018年に誕生したCOOKPADの食品配達サービス「クックパッドマート」は、駅や商業施設等に設置された専用冷蔵ロッカーで食品を受け取れる仕組みで、こちらも徐々に設置数を増やしています。中には、保育園内に設置されたロッカーも登場し、働くお父さん・お母さんが子供のお迎えのついでに食品の受け取りを済ませられると評判です。
このように、様々な配達・受け取り方法が現れ、さらにECの利用が便利になるだけでなく、宅配時の不在等による荷物の持ち帰りが減ることで運送会社側の負担も軽減できます。
2022年以降は、さらに進化したECの受け取り方法が求められ、出現するのではないでしょうか。
各ネットショップにおいては、これらの受け取り方法に対応し、購入機会の損失とならないように対策していく必要があります。
02 – 国外渡航の制限継続で越境ECの需要大
国内旅行に関しては、2020年と比較して自由に行えるようになった2021年でしたが、海外渡航に関しては、帰国時の待機が必要であったり、まだまだ多くの制限があります。
そんななかで、日本にいながら海外限定の商品や現地価格のブランド品を購入できる越境ECはとても魅力的なのではないでしょうか。
もちろん、これは日本人だけでなく外国の方々にも言えることです。日本に旅行ができない分、日本の越境ECでの買い物には需要があり、日本でもECのグローバル化が求められています。
2021年もありがとうございました!
いかがでしたか?新型コロナウイルスの影響でEC市場は引き続き激動の一年だったのではないでしょうか。今後ワクチン接種も進み、ウイルスは収束していく可能性もありますが、一度ECを利用した方は継続してECを利用する傾向が高い為、今後もEC市場は右肩上がりで成長していくのではないかと思います。
以上、「2021年EC総まとめ&2022年EC予想」でした。最後までお読みいただきありがとうございます。
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